自殺未遂と労災申請｜業務起因性の認定要件と緊急対応手順

業務ストレスが原因で、あなた自身またはご家族が自殺未遂に至ってしまった——。そのような状況で今この記事を読んでいる方へ、まず一言伝えさせてください。

あなた（またはご家族）が経験したことは、労災申請の対象になり得ます。一人で抱え込まないでください。

業務上の強いストレスによって精神疾患が発症・悪化し、自殺未遂に至ったケースは、厚生労働省の「心理的負荷による精神疾患の認定基準」のもとで労働災害として認定される可能性があります。認定されれば、治療費・休業補償・障害補償などの給付を受けることができます。

この記事では、今すぐ取るべき緊急対応から、証拠の集め方、労基署への申請手順、医学的因果関係の立証方法まで、具体的なアクションを順を追って解説します。混乱している状況でも手順どおりに動けるよう、できる限り平易な言葉で記述しました。

⚠️ 命の危険がある場合は、まず119番・または「いのちの電話（0120-783-556）」へ。申請手続きはその後でも必ずできます。

業務ストレスによる自殺未遂が「労災」になる法的根拠

労災認定を支える3つの法的柱

自殺未遂が労働災害として認定されるためには、法律上の根拠と厚生労働省が定める行政基準の両面から理解することが必要です。

法令・通達	内容	適用場面
労働基準法第75条	使用者の療養補償義務を規定	業務上の疾病・負傷全般
労働者災害補償保険法第7条1項1号	業務遂行性・業務起因性の判断基準	精神疾患の認定全般
厚生労働省「心理的負荷による精神疾患の認定基準」（令和5年改正）	精神疾患の業務起因性を具体的に判断するための行政基準	自殺未遂を含む精神疾患の労災認定
過労死等防止対策推進法	過労死・過労自殺の防止と対策の枠組み	企業責任の追及・再発防止

労働者災害補償保険法第7条は、業務上の事由による「負傷、疾病、障害又は死亡」を保険給付の対象と定めています。精神疾患を発症し、その状態で自殺未遂に至った場合、「業務上の疾病（精神疾患）」として認定されれば、それに付随する自殺未遂も業務災害の対象となります。

認定のために満たすべき3要件

厚生労働省の認定基準では、精神疾患が業務上と認定されるために以下の3つをすべて充足する必要があります。

【業務起因性の3要件】
├─ ① 業務遂行性
│     労務提供中、または業務に関連した行為・状況
├─ ② 業務起因性
│     業務上の出来事（心理的負荷）が精神疾患発症の原因
└─ ③ 医学的因果関係
      発症した精神疾患の症状・経過と業務ストレスの間に
      医学的に説明できる因果関係がある

この3要件のうち最も立証が難しく、かつ最も重要なのが③医学的因果関係です。後述する「証拠収集」と「主治医との連携」が認定の成否を左右します。

心理的負荷の強度と認定基準——どのような業務ストレスが対象か

「強い心理的負荷」とは何か——認定基準別表1の読み方

厚生労働省の認定基準には、業務上の出来事ごとに「心理的負荷の強度」が定められた「別表1（業務による心理的負荷評価表）」があります。発症前おおむね6ヶ月以内にこれらのストレス事象があったかどうかが判断の起点になります。

「強」（最も強いストレス）と評価される典型例：

業務に関連した重大な事故・災害の体験または目撃
強姦・強制わいせつなどの性的暴行を受けた
上司・同僚からの継続的かつ執拗なパワーハラスメント（人格否定・暴力・長期の無視など）
顧客から生命の危険を感じるほどの迷惑行為を受けた
自分の重大なミスが発覚し、企業存続に関わるような結果を招いた

「中」（次に強いストレス）に分類されるが、複数重なることで「強」に格上げされる例：

上司との継続的な対立・無視
過重な業務量（月80時間前後の時間外労働の継続）
業務内容・担当の急激な変更
達成困難なノルマ・目標の設定
職場いじめ・セクシャルハラスメント（単発事案）

令和5年改正で追加された重要ポイント

2023年（令和5年）の認定基準改正では、以下が新たに明文化・強化されました。

カスタマーハラスメント（顧客・取引先からの著しい迷惑行為）が心理的負荷評価表に明示的に追加
パワーハラスメント防止措置義務との連動：企業がパワハラ防止措置を怠っていた事実が、業務起因性判断に影響する
複数の「中」ストレス事象の積み上げが「強」に相当すると認定される例示が拡充

つまり、「1つの強烈な事件」がなくても、複数の中程度のストレスが長期間積み重なった結果として精神疾患・自殺未遂に至ったケースも、認定の対象になります。

月100時間超の時間外労働——過労の基準

過労を原因とする精神疾患については、発症前1ヶ月間に100時間以上、または発症前2〜6ヶ月間に月平均80時間以上の時間外労働がある場合、業務起因性が強く推定されます（「過労死ライン」）。ただし、これを下回る時間外労働でも、心理的負荷の強さや他のストレス要因との組み合わせによって認定されることがあります。

緊急対応フロー——今すぐ取るべき行動を時系列で整理する

発生直後から24時間以内にすべきこと

生命の安全確保が絶対的な最優先です。以下の順で動いてください。

ステップ1：119番通報・救急搬送

自殺未遂が起きた場合、まず救急車を呼んでください。医療機関への搬送と治療開始が最優先です。この段階での「初診日」の記録が、後の労災申請において重要な証拠になります。

ステップ2：家族・信頼できる人への連絡

一人で対応しないでください。家族・友人・職場外の信頼できる人に状況を共有し、付き添いを求めてください。

ステップ3：医療機関での診察と診断書の確保

搬送先の医療機関で、精神科・心療内科の診察を受けてください。医師に対して、職場でのストレス・ハラスメント・長時間労働について具体的に話してください。この段階での医師の記録（カルテ）が後の労災申請における「医学的因果関係の立証」の基礎資料になります。

今すぐできるアクション：診察室で「職場でこういうことが続いていました」と、具体的なエピソード（例：毎晩午前2時まで業務があった、毎日上司に責任を押しつけられたなど）を医師に伝える。初診時のカルテ記載は特に重要です。

24時間〜1週間以内にすべきこと

ステップ4：証拠のバックアップ（最重要）

症状が落ち着いたら、または家族が代わりに、以下の証拠を確保してください。この時期を逃すとデータが消える可能性があります。

スマートフォンのメッセージ（LINE・メール・Slack・Teams等）のスクリーンショット保存
勤怠記録・タイムカード・PCのログイン・ログアウト記録のコピー
上司やハラスメント加害者からの音声・動画（録音・録画）
業務命令書・プロジェクト資料・残業指示のメール

ステップ5：職場への連絡と病状開示の判断

職場への連絡は、弁護士や労働相談員に相談してから内容を決めることを推奨します。自殺未遂の事実を会社に伝えるかどうか、伝えるとすれば何をどのように伝えるか、慎重に判断が必要です。ただし、休業する事実と医師の指示による療養中である旨は伝える必要があります。

ステップ6：労働基準監督署への事前相談

正式な申請前に、管轄の労働基準監督署（労基署）に電話または窓口で事前相談を行ってください。「精神疾患の労災申請を検討している」と伝えれば、必要書類や手続きを案内してもらえます。事前相談は無料で、申請義務は生じません。

1週間〜1ヶ月以内にすべきこと

ステップ7：弁護士・社会保険労務士への相談

精神疾患の労災申請は、通常の業務災害と比べて認定のハードルが高く、書類準備も複雑です。労働問題専門の弁護士または社会保険労務士に相談することで、申請書類の精度と認定可能性が大きく上がります。多くの弁護士が初回無料相談を提供しています。

ステップ8：正式な労災申請書の作成・提出

主治医の診断書・意見書と合わせて、労基署所定の申請書類を作成・提出します（詳細は後述）。

証拠収集の実践ガイド——何を・どのように集めるか

証拠の3分類と優先度

精神疾患の業務起因性を立証するために必要な証拠は、大きく3種類に分けられます。

① 業務ストレスの存在を示す証拠（業務起因性の証明）

証拠の種類	具体例	入手方法
長時間労働の記録	タイムカード・PCログ・入退室記録	会社に開示請求・自身で保存
ハラスメントの証拠	録音・メール・LINE・目撃者の証言	本人・家族が確保
業務量過多の証拠	業務指示メール・プロジェクト資料・納期記録	本人・家族が確保
労働環境の証拠	職場環境写真・シフト表・人員配置記録	本人・家族が確保

② 精神疾患の発症・経過を示す証拠（医学的証明）

診断書（精神科・心療内科の主治医が発行）
カルテ・診療記録（開示請求で取得可能）
処方薬の記録（薬局の調剤記録）
精神科への通院記録・受診日のメモ

③ 因果関係を補強する証拠（業務ストレスと発症の時間的近接性）

発症前6ヶ月の業務日誌・手帳・メモ
同僚・上司への相談記録（メール・LINE等）
産業医・健康管理部門への相談記録
家族への連絡記録（精神的に追い詰められていることを伝えたメッセージ等）

録音・録画の適法性について

職場でのハラスメントの証拠として、会話を録音・録画することは自分が会話の当事者である場合、基本的に違法ではありません。ただし、取得した証拠の使い方には注意が必要です。録音データは必ずコピーを複数箇所（クラウド・外付けHDD等）に保存してください。

会社に対する記録開示請求の方法

会社が保有する勤怠記録・業務記録は、労働者が請求すれば開示を求めることができます。会社が応じない場合、労基署または弁護士を通じて開示を求めることが可能です。また、個人情報保護法に基づく「保有個人情報の開示請求」も活用できます。

今すぐできるアクション：スマートフォンのメッセージアプリを開き、職場関係者とのやり取りを今すぐスクリーンショットしてクラウド（GoogleドライブやOneDrive等）に保存する。

医学的因果関係の立証——主治医との連携が鍵

「医学的因果関係」の立証で何が問われるか

精神疾患の労災認定において、労基署の調査官は「業務ストレスと精神疾患の発症・悪化の間に医学的な因果関係があるか」を慎重に審査します。この段階で重要になるのが、主治医（精神科・心療内科の担当医）の意見です。

立証すべき医学的事項は以下の3点です。

診断名の確定：うつ病・適応障害・外傷後ストレス障害（PTSD）等、ICD-10またはDSM-5に基づく正式な診断があること
発症時期の特定：精神疾患の発症がいつ頃かを医学的に推定できること（症状の開始時期・初診日等）
業務ストレスとの関連性：業務上の出来事（心理的負荷）と精神疾患の発症・悪化の間に医学的に説明できる関連性があること

主治医への情報提供——伝えるべき5つの情報

主治医は患者から聞いた情報をもとに意見書・診断書を作成します。以下の情報を主治医に具体的に伝えてください。

業務内容と労働時間：何をどれくらいの時間働いていたか（残業時間・深夜労働・休日出勤等）
ストレス事象の具体的内容：いつ・誰から・どのようなハラスメントや無理な業務命令を受けたか
症状の開始時期：いつ頃から眠れなくなった・食欲がなくなった・気分が落ち込んだか
業務と症状の関係：休日は比較的楽だったが出勤前になると症状が悪化するなど、業務との連動性
自殺未遂に至る経緯：発生の直前にどのような業務上の出来事があったか

「意見書」と「診断書」の違い——何を医師に依頼するか

書類	内容	労災申請での役割
診断書	診断名・治療内容・今後の見通し	申請書類の基本要件
意見書（労災用）	業務起因性に関する医師の意見	因果関係立証の核心書類
療養証明書	療養が必要であることの証明	休業補償給付の申請

「業務との因果関係についての意見書」を主治医に依頼してください。「業務上のストレスが精神疾患の発症・悪化に寄与したと考えられるか」という問いに対する医師の意見が、労基署の審査において非常に重要な役割を果たします。

今すぐできるアクション：次回の診察予約を取り、「労災申請のために業務起因性についての意見書をお願いしたい」と事前に医師に伝えておく。

労災申請の具体的手順——書類・窓口・流れ

申請に必要な書類一覧

精神疾患による労災申請（療養給付・休業補償給付）には、以下の書類が必要です。

申請者が用意する書類：
– 療養補償給付及び複数事業労働者療養給付たる療養の給付請求書（様式第5号）
– 休業補償給付支給請求書（様式第8号）
– 精神疾患が業務によるものであることを示す申立書（任意書式でも可、内容が重要）

医療機関が用意する書類：
– 診断書（精神科・心療内科の主治医）
– 療養の経過に関する意見書

会社が用意する書類（協力を求める）：
– 労働時間・業務内容に関する証明書類

⚠️ 会社が証明書類の作成を拒否した場合：労基署に「使用者が協力しない」旨を申し出てください。労基署は会社に対して直接調査を行う権限を持っています。申請者は会社の協力なしでも申請を提出できます。

申請先：管轄の労働基準監督署

申請先は、被災した労働者の所属事業場（勤務先）を管轄する労働基準監督署です。厚生労働省のウェブサイトで管轄の労基署を検索できます。

窓口での相談手順：
1. 「精神疾患の労災申請について相談したい」と受付で伝える
2. 担当窓口（労災課）に案内してもらう
3. 状況を説明し、必要書類と記入方法を確認する
4. 不明点はその場で質問する（無料）

申請から認定までの流れと期間

申請書提出
    ↓
労基署による調査（会社・医療機関・本人へのヒアリング）
    ↓（通常3〜6ヶ月、複雑な案件は1年以上）
認定・不認定の決定
    ↓
給付開始（認定の場合）
または
不服申立て→労働保険審査官への審査請求（不認定の場合）

精神疾患の労災申請は調査期間が長くなる傾向があります。この間、治療費は一時的に健康保険で対応し、後から労災に切り替えることも可能です（労基署に確認）。

認定された場合に受けられる給付

給付の種類	内容
療養補償給付	治療費・入院費の全額補償（自己負担ゼロ）
休業補償給付	休業4日目以降、給付基礎日額の60%を支給
休業特別支給金	給付基礎日額の20%を上乗せ（合計80%）
傷病補償年金	療養開始後1年6ヶ月経過後も治癒しない場合
障害補償給付	後遺障害が残った場合の補償

認定されなかった場合の不服申立て

労基署が「不認定」とした場合、以下の手順で不服申立てを行うことができます。

第1ステップ：審査請求（労働保険審査官）

不認定決定を知った日の翌日から3ヶ月以内に、都道府県労働局の労働保険審査官に審査請求を行います。

第2ステップ：再審査請求（労働保険審査会）

審査請求の結果にも不服がある場合、2ヶ月以内に厚生労働省に設置された労働保険審査会に再審査請求を行います。

第3ステップ：行政訴訟

再審査請求後も不認定の場合、裁判所に処分取消訴訟を提起することができます。この段階では弁護士への依頼が実質的に必要です。

不服申立て段階では、新たな証拠（追加の医師意見書・新証人の陳述書等）を提出することができます。一度「不認定」になっても、諦める必要はありません。

相談先一覧——一人で抱え込まないために

緊急相談窓口（精神的危機状態）

窓口	連絡先	対応時間
いのちの電話	0120-783-556（無料）	毎日16時〜21時、毎月10日は8時〜翌8時
よりそいホットライン	0120-279-338（無料）	24時間365日
自殺予防いのちの電話	0570-783-556	毎日16時〜21時
救急（生命の危険）	119	24時間

労災申請・労働相談窓口

窓口	連絡先	内容
労働基準監督署	0570-008-076（労働条件相談ほっとライン）	労働基準法違反・労災申請相談
都道府県労働局	各都道府県に設置	総合労働相談（無料）
法テラス	0570-078374	弁護士紹介・法律相談費用援助
過労死・過労自殺相談	厚生労働省ウェブサイト参照	過労死・過労自殺の相談

専門家（弁護士・社会保険労務士）への相談

精神疾患の労災申請は、通常の労災と比べて調査期間が長く・立証責任が重く・会社との対立も起きやすいという特徴があります。以下を目安に専門家への相談を検討してください。

会社がハラスメントの事実を否定している
勤怠記録の開示を会社が拒否している
一度「不認定」になった
会社から損害賠償請求をしたい
労基署とのやり取りで不安がある

弁護士費用が心配な場合は、法テラスの審査を通じた立替制度を利用することで、弁護士費用の分割払い・費用援助を受けられる場合があります（収入・資産に条件あり）。

よくある質問

Q1. 自殺未遂のとき職場への連絡が遅れました。今から申請できますか？

はい、できます。労災申請には時効がありますが（療養補償給付は2年、休業補償給付は2年、障害補償給付は5年）、発生直後でなくても申請は可能です。職場への連絡の遅れは労災認定の判断には影響しません。まず労基署に相談してください。

Q2. 会社は「業務との関係はない」と言っています。それでも申請できますか？

はい、申請できます。労災申請は会社の同意を必要としません。会社が業務との関係を否定していても、申請書を労基署に提出することは労働者の権利です。労基署は会社の主張に関わらず、独自に調査を行います。会社の否定がかえって証拠として機能することもあります。

Q3. 精神科に一度もかかっていませんでした。今から受診しても認定されますか？

認定される可能性はあります。ただし、初診日が遅くなると「発症時期」の特定が難しくなる場合があります。今すぐ精神科・心療内科を受診し、職場での出来事を具体的に医師に話してください。受診記録・カルテが最初の医学的証拠になります。

Q4. 家族（配偶者・親）が自殺未遂しました。本人に代わって家族が申請できますか？

はい、本人が申請困難な状態であれば、家族が代理人として申請することができます。また、労働者が重篤な状態で申請手続きができない場合、労基署が職権で調査を開始することもあります。家族の方が労基署または弁護士に連絡してください。

Q5. 「適応障害」と診断されました。うつ病でないと労災認定されませんか？

適応障害も労災認定の対象です。認定基準が対象とする精神疾患はうつ病に限らず、適応障害・PTSD・急性ストレス反応なども含まれます（ICD-10のF2〜F4の疾病）。診断名よりも「業務起因性があるかどうか」が審査の核心です。

Q6. 申請中の生活費はどうすればよいですか？

労災申請中は、申請前でも以下を活用できます。①健康保険の傷病手当金（業務外と扱われる間も受給可能）、②雇用保険の傷病手当（失業給付の特例）、③会社の付加給付制度。労災が認定された後、受給済みの傷病手当金は健康保険組合に返還する手続きが必要になる場合があります（弁護士または社労士に確認）。

まとめ——今日から動くための行動チェックリスト

業務ストレスによる自殺未遂は、精神疾患の業務起因性が認定されれば、労働災害として補償を受ける権利があります。認定のためには、心理的負荷の強度・精神疾患の診断・業務との医学的因果関係の3点を立証することが必要です。

何よりも重要なのは、混乱や絶望の中でも「小さな一歩を踏み出す」ことです。完璧な証拠収集や申請書類を待つ